希少血液型への支援訴え 「みゃーくＲｈマイナスの会」 嘉数市長に血液型把握助成、特別公休の普及など要請

　「みゃーくＲｈマイナスの会」の竹井太会長や当事者らが７日、市役所に嘉数登市長を訪ね、島内で数が極めて少ないＲｈマイナスなど希少血液型保持者への支援体制構築と市民への周知啓発を求める要請を行った。竹井会長は活動を始めた背景や歩み、民間ボランティアの努力だけでは限界に近づいていることなどを話した上で、「血液型把握に対する公的助成・啓発」「特別公休（ドナー休暇）の普及推進」「地域互助組織への運営支援」――のオフィシャルサポートを検討するよう要望した。

　同会は２００４年、輸血が必要な緊急時に血液ストックがひっ迫しやすい離島環境に危機感を抱いた有志によって発足。Ｒｈマイナス血液型の出現率は人口のわずか数パーセントであり、最少のＡＢ型Ｒｈマイナスは約２千人に１人と言われ、急患が発生しても悪天候や夜間には沖縄本島からの輸送が間に合わないリスクが常につきまとう。これまでボランティアベースで当事者間の連絡網（グループ体制）を作り、緊急時の献血協力やシミュレーションを重ねて命をつないできた。

　竹井会長らは医療現場における新たな懸念を提示した。かつて実施されていた新生児期の血液型検査は、乳幼児期の抗体が不安定で判定が変わりやすいことなどを理由に保険収載（公費負担）から外れ、現在は原則廃止されている。
　そのため、自らの血液型を把握しないまま成長する子どもや若年層が急増している現状を報告した。
　島内で血液型を自覚している当事者が減れば、緊急時の献血協力者が縮小してしまう恐れがある。島内在住のＲｈマイナス保持者であっても服薬中や生活習慣病などの健康上の理由で献血ができないケースも多く、若年層を中心とした血液型の把握と献血協力者の確保が急務となっている。

　要請した血液型把握に対する公的助成は、若い世代や希望する市民が自身の血液型を知る機会を持てる仕組みづくりと検査費用の助成へ協力を求めるもの。特別公休の普及推進は緊急供血要請時に市職員が速やかに協力できる制度整備、市内企業への同制度の普及・啓発を呼び掛けた。
　嘉数市長は自らの血液型を知らない若い世代らが増えている現状に驚きを見せつつ、離島医療における取り組みの重要性に共感を表明。「献血推進や若い世代への啓発、市役所・医療機関・企業で協力できる具体策の整理を進めたい」と述べ、行政としても全面的にバックアップしていく姿勢を示した。