野球くじの導入へ向けて議論が始まる　中学生の競技人口減少に活用も疑問の声

プロ野球のオーナー会議が16日に都内で開催され、プロ野球を対象にしたスポーツ振興くじ（野球くじ）の導入の検討に入った。今後はアマチュアも含めた野球界全体で議論を進めていく予定だ。中学生の部活動支援のための財源確保が目的だが、SNSには疑問の声が相次いでいる。

今回導入が検討されているのは、購入者が試合の勝敗を予想するものではなく、コンピューターがランダムに勝敗などを設定する「非予想系くじ」となる見込みだ。収益の約半分が国に納められ、残りがスポーツ振興や野球界へ還元される仕組みとなる。

2015年、2018年にも野球くじの導入が議論されたが、反対意見が根強く実現しなかった。今回の会議では、DeNAの南場智子オーナーが「異論を唱えるオーナーはいなかった」と語っており、議論が前向きに進みそうだ。

野球くじ導入の背景にあるのは、競技人口の減少だ。日本野球機構（NPB）の榊原定征コミッショナーによれば、アマチュアの野球人口は2007年に160万人いたのが、2025年には78万人まで減少しているという。

競技人口の中核を担っているのは中学生だ。国は中学校の部活動の地域移行を進めており、選手や指導者を育成するための枠組みの構築と財源確保が課題となっていた。中学生の部活動を支援することで、中学生の競技人口の減少を抑えることが狙いだ。

今回の野球くじについて、SNSには多くの意見が寄せられているが、「野球賭博では」「いくらでも不正ができる」といった声が目立つ。これまで、プロ野球界では野球賭博が問題になってきた。日本野球機構の中村勝彦事務局長は「賭博とは全く異なる」としており、「八百長につながるという懸念は全く考えていない」とコメントしている。

スポーツ振興くじで最も有名なのは、Jリーグなどの試合結果を予想する「toto」だ。自分で結果を予想するという点が、今回の野球くじとは異なる。野球くじではコンピューターが予想することを想定しているため、「BIG」に近い内容となる見込みだ。

導入に抵抗感を抱いているファンは多い。今後は、ファンの理解を得られる説明も必要だろう。