阪急電鉄が中づり広告を終了、スマホの普及で役割が変化　JRは「視認性が高く、訴求に効果的」と意義を強調

阪急電鉄は14日、来年の4月4日の営業終了を最後に、車内の中づり広告を終了すると発表した。長年親しまれてきた広告がなくなるということで、SNSには惜しむ声が寄せられている。

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同社によれば、対象となるのは阪急電鉄全線の営業車両で、他社からの乗り入れ車両は対象外とのことだ。SNSには、中づり広告を見てイベントの開催を知った人や、日常的に使用しているスマートフォンから目を離して広告を見るのを楽しみにしていた人などから、終了を惜しむ声が寄せられている。

中づり広告には長い歴史がある。阪急電鉄などの広告を取り扱っている東邦宣伝株式会社によれば、当初の中づり広告の内容は宝塚歌劇団だったという。宝塚歌劇団の創設が1914年（大正3年）であることから、同社は、阪急電鉄が中づり広告の掲出を始めたのはそれ以降であると推測している。

阪急電鉄は、中づり広告の終了の背景にも触れている。同社は、中づり広告について「長年にわたり、商品やサービス、イベント、沿線情報等のさまざまな情報をお客様にお届けする媒体としての役割を果たしてきました」としている。

一方で近年、スマートフォンなどの普及によって、情報を取得する手段やコミュニケーションのあり方が大きく変わったと指摘。さらに、「車内での過ごし方も多様化し、より落ち着いた移動空間で過ごしたいという期待も高まっている」として、中づり広告の終了を決めたという。

また、同社は、今回の取り組みによって「制作に使用される紙資源や印刷資材の削減が見込まれ、環境負荷のさらなる低減にもつながる」としている。2025年度の実績をもとに試算した場合、年間約83万枚の中づり広告に相当する紙資源の使用削減が見込まれるという。

JR西日本は、2026年度版の「JR西日本交通広告メディアガイド」で中づり広告を紹介。「視認性が高く、短期間での訴求に効果的」としている。JR東日本の広告を取り扱う株式会社ジェイアール東日本企画も、鉄道利用者の日常的な情報源として中づり広告を紹介している。同じ鉄道業界でも、中づり広告に対して意識の差があるようだ。

今回の阪急電鉄の発表が、他社にどのような影響を与えるのか。長年にわたって利用者に情報を届けてきた中づり広告。情報収集の手段が多様化する中、その役割も変化していきそうだ。