「弱点が露呈した」電子書籍サイトの相次ぐ情報流出問題で「アナログ」が再評価か

18日、電子書籍ストア「コミックシーモア」は、サービス再開について見通しが立たないことを発表した。

住所や電話番号は本当に必要なのか　相次ぐ流出事件で見直される個人情報入力

コミックシーモアは10月16日、第三者による不正アクセスが確認されサービスを一時停止。同サイトの報告によると、サイトに登録されていた顧客のメールアドレスや生年月日、性別、ニックネームの流出が確認されたといい、クレジットカードや購入履歴に関しては流出していないという。だが、事態を重く見たコミックシーモアは、サービスを一時停止、サイトにアクセスできない状態となっている。

電子書籍サイトの流出事件はコミックシーモアだけではない。18日には大手電子書籍レンタルサービスの「Renta！（レンタ）」も同じく不正アクセスの被害に遭っており、サービスを一時停止している。こちらも復旧時期の見通しは立っておらず、20日現在メンテナンス作業が継続中である。

全国で相次いでいる不正アクセスによる「個人情報流出問題」は既に社会問題となっているが、今回の電子書籍サイト2社の流出は、結果としてサイトそのものが閲覧できなくなっており、顧客対応のほか作品を提供している出版社および作家への対応など大きな影響がでている。

そのためか、ネットでは今回の一件で「電子書籍の弱点が露呈した」と指摘する声も多い。

電子書籍は、本棚などの保管スペースを消費せず、購入後にすぐに読めるのが利点であるが、プラットフォームのサービス終了や配信停止によって読めなくなるなどのデメリットは以前から指摘されていた。

2026年現在、閉鎖した電子書籍プラットフォームはローソンが運営していた「エルパカBOOKS」、ヤマダ電機の「ヤマダイーブック」などいくつか存在するが、エルパカBOOKSは閉鎖に伴い、購入金額相当のPontaポイントによる全額払い戻しが行われたほか、ヤマダイーブックに関しては後継サイトである「やまだ書店」への振り替えなどが行われ、企業都合によるプラットフォームの消滅は購入者にとって大きな負担になっていた。

そのため一部では「やはり本は電子ではなく紙で持っていた方が良い」「紙で持っていれば情報流出も防げる」といった声もあり、意外な形でアナログへの再評価につながっているという。