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「日々の生活でストレス」総額43億円分の商品キャンセルを繰り返し逮捕 飲食店での「ノーショー」被害は深刻化

警視庁神田署は6日、集英社の漫画雑誌「週刊少年ジャンプ」の関連グッズを大量注文して代金を払わずキャンセルを繰り返したとして、大阪市北区の飲食店従業員の女を偽計業務妨害の疑いで逮捕したと発表。調べに対し、女は「日々の生活でストレスがたまり、注文すると満足感が得られ、気持ちがすっきりした」などと容疑を認めている。

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警視庁によると、女は配達された商品の受け取りを拒否したり、届け先を架空の住所に指定したりするなどしてキャンセルを2100回以上も繰り返したとみられる。さらに、コンビニ前払いでも数えきれないほどのキャンセルを繰り返し、2023年10月以降、総額43億円分の商品がキャンセル扱いになったという。同社は、キャンセルされた商品の配送料などに約750万円を支払う金銭的被害が発生したとしている。

勝手極まりない犯行だが、6月にも新潟市で類似の事件が起きている。

市内で宅配専門の弁当店を営む「あっちゃん弁当」は、200個もの弁当を無断キャンセルされる被害に遭遇。店主がXに悲痛な訴えを投稿すると瞬く間に拡散され、2400万件を超えるインプレッションを記録した。被害は全国へと知れ渡り、メディアでも取り上げられると大きな反響が寄せられた。

店主によれば、「大量注文(100個)のご連絡無し当日キャンセルがありました」と報告し、「電話しても繋(つな)がらず、最後は着信拒否されてしまいました」と説明。一部報道によれば、同日に100個の注文が2件入り、総数は200個に達していたという。

店を1人で切り盛りする店主は朝から仕込みに追われ、配達に向かうも注文者とは連絡が取れず挙句、着信拒否される始末。途方に暮れながらも、別件で100個注文があったもう一方の客の来店時間に準備を合わせていた。ところが、またしても客にトンずらされ、弁当は一部廃棄せざるを得なくなった。飲食店の無断キャンセル問題は以前から存在しており、近年はより深刻な経営リスクとして注目されている。

予約をした客が店に姿を現さない「No show」で逮捕者が出たのは2019年11月のこと。居酒屋の予約を無断キャンセルしたとして、職業不詳の男が偽計業務妨害容疑で逮捕され、メディアでも大きく取り上げられた。男は同年6月、東京・有楽町の居酒屋に偽名を使い飲み放題付き1万3000円のコース17人分を電話予約したが、来店しなかった。

2018年に経済産業省が公表した「No show対策レポート」によると、無断キャンセルが飲食業界全体に与えている損害額は、年間で約2000億円としている。

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