“秋春制”移行で「稼げるリーグ」へ変われたのか　今夏の移籍市場から見るJリーグの現在地

Jリーグが、ついに新たな時代へ踏み出した。

長年続いた春秋制から、ヨーロッパ主要リーグと同じ秋春制へ移行。日本サッカー界にとって、これは単なる日程変更ではない。リーグの在り方そのものを見直す、大きな転換点である。

もちろん、大改革に不安や懸念が伴うのは当然だ。豪雪地域への対応、過密日程への影響、サポーターの観戦環境など、解決すべき課題は残されている。

しかし、この改革の本当の価値を測るポイントは別にある。秋春制によって、Jリーグは本当に「稼げるリーグ」へ変わることができるのか。問われるのは、そこだ。

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秋春制がもたらすメリットと残された課題

秋春制への移行には、明確な狙いがある。その一つが、近年深刻化する酷暑への対応だ。

これまでJリーグでは、夏場にシーズンの重要な局面を迎えることが多く、選手への負担が大きな問題となっていた。厳しい暑さはパフォーマンス低下を招くだけでなく、選手の健康面にも影響を及ぼす。

秋春制では、開幕時期こそ真夏となるものの、夏場をシーズン序盤の調整期間として迎えられる。シーズン中盤の重要な時期に酷暑の影響を受けにくくなることで、競技レベルの維持と安全性の向上が期待されている。

もう一つの大きな目的が、ヨーロッパとのカレンダー統一だ。

これまでの春秋制では、欧州クラブの移籍市場が開く時期とJリーグのシーズン途中が重なっていた。そのため、クラブは戦力の中心をシーズン中に失うリスクを抱え、選手にとっても海外挑戦のタイミングが難しい状況だった。

しかし、欧州と同じカレンダーになれば、シーズン終了後に移籍交渉を進めることが可能になる。クラブはシーズン中の戦力を維持しやすくなり、選手にとっても自然な形で海外へ挑戦できる環境が整う。

さらに、AFCチャンピオンズリーグ・エリート（ACLエリート）も秋春制で開催されているため、国内リーグとの日程のズレが縮小する。アジアの頂点を目指すクラブにとっても、大きなメリットとなる。

こうした点を踏まえれば、秋春制への移行自体は、日本サッカーの国際競争力を高めるための合理的な改革と言える。

一方で、避けて通れない課題もある。最大の懸念は、積雪地域のクラブへの対応だ。

これまでJリーグは2月下旬に開幕し、12月上旬に閉幕するスケジュールだった。しかし秋春制では8月に開幕し、翌6月にシーズンを終える。その結果、真冬に公式戦を戦う期間が生まれる。

積雪地域では、除雪費用、代替スタジアムの確保、サポーターの移動環境など、多くの負担が発生する。対策として、12月中旬頃から2月下旬頃までの約2カ月間は、Jリーグ全体で「ウィンターブレーク」が設けられる予定だ。この期間はリーグ戦を中断し、国際親善試合など日本代表活動を含めた国際大会への準備期間として活用される見込みとなっている。

しかし、12月上旬や3月は地域によって積雪の可能性があり、冬季開催のリスクが完全になくなるわけではない。だからこそ、その負担を一部クラブだけに背負わせるのではなく、リーグ全体で支える仕組みづくりが必要になる。秋春制を成功させるためには、すべてのクラブが同じ方向を向ける環境整備が欠かせない。

カレンダー変更だけでは「稼げるリーグ」にはなれない

では、秋春制によって最も期待される効果とは何か。それは、海外移籍による「移籍金ビジネス」の確立である。

世界の主要リーグでは、若手選手を育成し、高額な移籍金で海外へ送り出すことが重要な収益源になっている。特に南米では、若く才能ある選手を発掘し、欧州クラブへ売却することでリーグ全体が成長してきた。

Jリーグも、その循環を目指している。欧州とカレンダーがそろえば、移籍市場のタイミングも一致する。欧州クラブが最も資金を投じる夏の移籍市場で交渉できれば、これまで以上に大きな移籍金を得られる可能性が高まる。

しかし、現状はどうか。世界の移籍情報サイト「Transfermarkt」を見ると、2026-27シーズン開幕前に移籍金を残して海外へ渡ったJ1所属選手は限られている。

FC東京からバレンシアへ移籍した佐藤龍之介は約400万ユーロ（約7億2500万円）、ヴィッセル神戸からラス・パルマスへ移籍した宮代大聖、京都サンガF.C.からレアル・ソシエダへ移籍した喜多壱也は約150万ユーロ（約2億7200万円）の移籍金をクラブにもたらした。一方で、多くの海外移籍は契約満了によるフリー移籍だった。

海外で活躍する日本人選手が増えたこと自体は、日本サッカーの成長の証である。しかし、育成したクラブが十分な利益を得られなければ、長期的な発展にはつながらない。選手を育てる。価値を高める。適正な移籍金で送り出す。その利益を再び育成や強化へ投資する。

世界の強豪リーグが築いてきたこの循環を、Jリーグはまだ完全にはつくれていない。つまり、カレンダーを欧州と合わせただけでは、「稼げるリーグ」にはなれない。

まず問われるべきは「Jリーグそのものの価値」

秋春制は、あくまで手段である。本当に変えなければならないのは、Jリーグそのものの価値だ。

スタジアムへ足を運びたくなる試合を増やすこと。世界中のクラブやファンから注目されるリーグになること。そして選手が「もう一年、このリーグでプレーしたい」と思える環境をつくること。

リーグの魅力が高まれば、選手の市場価値も上がる。クラブの交渉力も高まる。そして、適正な移籍金を得られる可能性も広がる。

秋春制元年は、単なる制度変更の年ではない。Jリーグが「世界へ選手を送り出すリーグ」から、「世界から評価され、利益を生み出すリーグ」へ進化できるか。その真価が問われる一年である。

そして、積雪地域への支援をはじめ、サポーターやクラブが抱える不安に向き合いながら、リーグ全体の価値を高めていくことが重要だ。その先にあるのは、世界と戦えるだけではない。世界から選ばれ、「世界から稼ぐJリーグ」という新たな姿である。

文/加藤聡 内外タイムス編集部