人身海難、5月から10月が7割 未然防止に注意喚起

　第十一管区海上保安本部は、沖縄県内では毎年５月から10月にかけてマリンレジャーによる海難事故が多発する傾向にあるとして、本格的なシーズン開始を前に、未然防止に向けて注意を喚起している。

　同本部によると県内でのマリンレジャー中の人身海難は、５月から10月に全体の約７割が集中しているという。県民・観光客問わずシュノーケルを含む遊泳中の事故が最も多く、釣りとスタンドアップパドル（ＳＵＰ）中の事故は県民に多く、ダイビング中の事故は観光客に多い傾向がある。
　２０２１年の第十一管区内におけるシュノーケルの海難者数は24人で、そのうち死亡・行方不明者は12人。全国でワースト１位の人数だった。ＳＵＰ中の海難者は14人で、こちらは全国ワースト２位。
　事故の例として21年８月に、家族と海水浴をしていた県内在住の小学生が、大人が目を離した一瞬の間に深みにはまって行方不明になり、その後死亡が確認された事故を紹介している。少年はシュノーケルを使用して遊泳していたが、ライフジャケットを着用していなかったという。
　宮古島市でも22日、ライフジャケット未着用でシュノーケルをしていた観光客の男性が死亡する事故が起きている。