野菜初荷を祝う生産農家や関係者ら
=JAおきなわ宮古地区農産物集出荷場
宮古の畑から冬春野菜船出 本土市場へ初荷式で祈願
宮古地区野菜・果樹生産出荷連絡協議会による「2026年宮古地区初荷式」が7日、平良西里のJAおきなわ宮古地区農産物集出荷施設で行われた。生産農家をはじめ、関係機関がゴーヤーやインゲン、トウガンなど新年最初の出荷を祝うとともに冬春期野菜の高値販売を祈願した。25年度は出荷量1912㌧、販売額9億円を計画。安全祈願や乾杯、万歳三唱の後、関係者に見送られながら初荷が出発し、本土市場へ向けた新年のスタートを切った。

式では、下地堅士朗協議会長が「生産安定を柱として関係機関と連携し取り組む」とあいさつ。冬春期野菜については、昨年10月からゴーヤーを皮切りに出荷が始まり、インゲン、とうがんと続き、1月以降は全品目が出そろい本格化する見通しを示した。
来賓の嘉数登市長のあいさつを砂川朗副市長が代読。「資材価格高騰など厳しい生産環境の中でも日頃の肥培管理と技術向上に努め初荷式を迎えられたことに敬意を表する。市としても安全・安心な農産物づくりを支援し、目標達成と農業生産拡大に取り組む」と読み上げた。
県宮古農林水産振興センターの金城靖所長は「生育は概ね順調。今後、かぼちゃや冬瓜の出荷ピークを迎える中で、高単価での取り引きを期待したい」と生産者を激励した。
生産販売概況報告では、JA宮古地区営農振興センターの与那覇悟センター長が今期の販売動向について説明。それによると10月30日のゴーヤー初出荷を皮切りに出荷が進み、宮古島産青果物は競合産地が少ないことから比較的高値で推移しているとし、販売先との連携強化や規格見直しを通じ、農家所得向上につなげる方針を示した。


