敬意のない医師に手続きの煩雑さ「献体登録者」減少で医学の未来はどうなる

10月30日、千葉大学は千葉県柏市にて「令和8年度 献体の集い」を開催した。

本イベントは献体制度（死後に医学発展のため身体を医学部のある大学に一定期間提供する制度）を多くの方に知ってもらうために千葉大学が毎年開催している。

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発表されたプレスリリースなどによると、日本における献体登録者数はコロナ禍（2020年）以降、大きく減少しているとされており、「今後の医学の継続発展に大きな支障をきたす恐れがある」とされている。

現在、献体数が減っている具体的な原因は不明であるが、「遺体」に関する感情や精神的負担などが大きく変化したためではないか、ともされている。

献体は、一般的には登録者自身が生前に居住地の都道府県にある大学の医学部および歯学部ないしは献体篤志家団体へ登録が必要であり、多くの場合は配偶者および家族の同意書が必要となる。そのため登録の時点で手続きにかなりの時間がかかるほか、死亡した後、遺骨が家族へ返還されるのは1～3年ほど後など、当人以上に家族の負担が大きいことが「献体離れ」の要因として挙げられている。

また、2024年末には献体にまつわる大きな事件も発生している。都内の某美容外科医が解剖研修の際、スマートフォンを持ち込み献体された遺体と一緒にピースサインをした写真を撮影。その様子をSNSに掲載したことが「遺体に敬意がない」「人の遺体をなんだと思っているのだ」と大問題となったのだ。

その結果、日本の献体団体である日本解剖学会、篤志解剖全国連合会、日本篤志献体協会の3団体が「解剖実習の際のスマートフォン持ち込みを禁止する」と発表したが、時すでに遅しでこの事件がきっかけで献体そのもののイメージが著しく悪くなった、とされている。

前出の通り、献体は未来の医学発達にはなくてはならない制度である。だが、手続きの複雑さおよび、遺体に敬意を持てなかった医師の存在が「登録者減」の大きな要因だったのではないだろうか。