健康講演会で安心な水求める　宮古島地下水研　「市と市民で共に対策を」　健康被害に警鐘鳴らす

　宮古島地下水研究会（共同代表＝友利直樹、前里和洋、新城竜一）は８日、未来創造センターで健康講演会を開いた。医学博士の友利共同代表らが講師を務め、市民の健康被害に地下水および水道水の農薬汚染が及ぼす影響などについて強く訴えた。会場に集った市民らは「命の水：地下水」と「子や孫・ひ孫の健康」について深く考える機会となった。

　講演会は①宮古島市の小・中学校肥満傾向児の現状と問題について（ネオニコチノイド系農薬の供給量増加と相関）②２０２３年12月10日講演会の質問への回答と質疑―の２つの演題で長時間にわたり行われた。
　友利共同代表は同研究会のモニタリング調査によって市内水道水からネオニコチノイド系農薬が毎月検出されていることや市民の尿や各所の湧き水などからも同農薬が検出された現状を踏まえ、「国の基準値以下とはいえ地下水、水道水の化学農薬による複合汚染は確実だ」とし、「基準であろうともそもそも農薬が入った水に安心はできない」と強く訴えた。
　その上でこの10年間の発達障がい（自閉症、情緒障がい）児童生徒数急増とネオニコチノイド系農薬の年間供給量増加の相関性、さらに年々増加する宮古の小学生肥満児と高度肥満児も同様に影響している可能性などを指摘した。
　前里共同代表も「イタイイタイ病や水俣病など高度経済成長期の公害病は症状が分かりやすいが、肥満や発達障がいは一見して影響が分かりにくいことも問題」と語り、「タバコに含まれるニコチンと類似の作用特性があり、昆虫への活性を高めながらも哺乳動物への毒性を低減した化合物群がネオニコチノイド。発達障がい児らが急激に増えていることに違和感を感じてほしい」と強く訴えた。
　また、２月29日に署名６４４１筆と共に市に宛てた公開質問状への回答も発表した。
　そのうち、「緊急対策として同農薬の低減、除去のため袖山および加治道浄水場に高機能活性炭浄水処理設備等高度浄水処理施設の早急な整備」を求め、市は「妊娠女性の尿からネオニコチノイド系農薬が検出されているが、その子どもの発達障がいに関連性はない」と回答している。
　前里共同代表らは「市を困らせたいわけでもなく、市民を混乱させるつもりもない。市と市民と共にどうすれば『農薬検出が限りなくゼロの安心できる水』の供給ができるのかを考えていきたい」と述べた。