広島・矢野雅哉ら3選手が謝罪要求、「信頼関係を築けない」の発表は配慮を欠いていなかったか
広島東洋カープから10月1日に戦力外通告を受けた矢野雅哉、前川誠太、田村俊介の3選手が、代理人を通じて契約不更新の理由開示や謝罪を求めた。11月16日に公表された12日付の要請書は、球団の説明が選手の将来にも影響すると訴えている。
18日午前の報道では、球団は要請書を受け取り、今後回答する方針だという。現段階で、選手側の主張がすべて確認されたわけではない。それでも、契約を終える判断と、その人の信用に関わる発表の仕方は、分けて考える必要がある。
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戦力外の理由と社会に残る評価
要請書によると、一部選手への書面には戦力構想から外れた旨が記載された一方、実際には野球とは無関係な理由で排除されたという。さらに、球団が「信頼関係構築が難しい」という言葉を報道機関に述べるよう指示し、選手自身に発表させた、と主張している。
ここに、理由開示と謝罪の要求が結び付く。「来季の戦力として契約しない」という説明と、「信頼関係を築けない」という説明では、読者が受ける印象が違う。後者は、競技能力を超え、誠実さや人柄の問題として受け取られかねない。
もちろん、特定の球団との関係が難しいという説明を、誰とも信頼関係を築けない人物だと読み替えるのは行き過ぎだ。実際の発言や前後の文脈を確認する必要がある。ただ、選手側が問題にしているのは、まさにそのような印象が独り歩きする危険だろう。
フリーランス法は何を求めるのか
選手側は、フリーランス法16条2項に基づく理由開示を請求している。プロ野球選手を個人事業主と呼ぶだけで適用が決まるわけではなく、業務委託の実態や従業員使用の有無などの確認が必要だ。
同法は、6か月以上の継続的な業務委託について、例外を除き、不更新などを30日前までに予告するよう求めている。予告から契約満了までに本人が理由の開示を求めた場合、発注者は原則として、書面や電子メールなどで遅滞なく開示しなければならない。要請書の「到達後7日以内」は選手側が指定した期限で、法律上一律の回答期限ではない。
理由を説明する義務があっても、それだけで契約更新の義務が生じるわけではない。また、本人への理由開示と、世間への詳細公表は別であり、この条文から直ちにホームページでの謝罪義務が導かれるものでもない。
ただし、適用が認められるなら、抽象的な言葉で回答を済ませてよいのかが問題になる。書面上の理由と実際に告げた理由が異なるという選手側の指摘に、球団がどう説明するかが重要だ。
不起訴と契約判断を分ける
各報道によれば、矢野・前川両選手について、地検が十分な証拠がないとして不起訴にしたとしている。※田村選手はもともと捜査の対象にはなっていない。
不起訴だから契約を更新しなければならない、とはいえない。刑事責任と、契約を続けるかどうかの判断では基準が異なる。しかし、刑事責任とは別の判断だというなら、何を確認し、どの行為を、どの契約上の問題として評価したのかを説明してほしい。
規制前後の行為や交友関係を混同せず、選手ごとの事情を整理する必要もある。「信頼関係」という言葉だけでは、その判断の妥当性を確かめにくい。
球団を離れても、その言葉は残る
他球団への移籍だけでなく、引退後に指導者や一般企業への就職を目指すときにも、選手名は検索される。球団との契約終了に添えられた言葉が、その後の選考に影響する可能性がある。
しかも、本人が述べた形で報じられれば、自ら人柄の問題を認めたように受け取られるおそれもある。発表指示が事実なら、本人の意向や、再出発への影響をどこまで検討したのかが問われる。
配慮不足という批評と、損害賠償責任の成立は別だ。名誉毀損等の判断には発表内容や根拠、必要性の検討が要り、就職機会の喪失を請求するなら損害と因果関係も必要になる。
それでも、法的責任が確定するまで言葉の選び方を問えないわけではない。球団がファンに説明する際にも、選手の信用を必要以上に傷つけない表現は検討できる。
選手のセカンドキャリアへの配慮は、引退後の就職先を紹介することだけではない。球団を離れる時点で、その後の選択肢を不必要に狭めないことも含むはずだ。これは、選手保護という側面もあるが、球団の運営上でも今後のドラフト戦略上も重要と思われる。
いずれにせよ、今回の要請書に対し、判断の根拠と、発表の経緯の双方について説明することが求められる。
文/松本理平 内外タイムス






