記事一覧

宮古圏域観光をPR

2019/08/04 09時04分配信 - 催事・イベント -

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宮古圏域観光をPRする真壁さん(右)=福岡県のTNC放送会館(写真提供・ツアーバンクシステム)

 福岡県のTNC放送会館などで7月27、28の両日開催された「TNC夏まつり~てんタマFes2019~」で、第46代ミス宮古島ブーゲンビレアの真壁那弥さんがパンフレットを配布するなどして宮古圏域観光PR活動を行った。
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シーサー作りに挑戦

2019/08/04 09時03分配信 - 教育 -

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完成したシーサーを前に笑顔を見せる具志堅ファミリー=太陽が窯

 親子で作る夏休み陶芸講座(主催・市上野公民館)が3日、上野新里の太陽が窯で行われた。約25人の親子らが参加し、陶芸家の佐渡山公平さんから直接指導を受けながら土をこねてシーサーづくりに挑戦した。
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サンゴ礁の生き物観察

2019/08/04 09時02分配信 - 教育 -

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浅瀬で石を持ち上げて小さな生き物を探す子どもたち=新城海岸

 市民ボランティアの宮古島サンゴ礁ガイドのなかまたち(友利博一会長)は3日、城辺の新城海岸でサンゴ礁の生き物探しと牛汁会を行った。市民や観光客など約30人が参加し、潮の引いた海岸で様々な海の生き物を観察した。牛汁会では、全員で牛汁と豚汁を食べ、参加者同士で交流を深めた。
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沖銀全県下でクリーン活動

2019/08/04 09時01分配信 - 科学・環境 -

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パイナガマビーチのクリーン活動に精出した支店行員=パイナガマビーチ

 (株)沖縄銀行(山城正保頭取)は3日、同行創立記念イベントとして県内9カ所のビーチで一斉にクリーンビーチ活動を実施した。
 宮古地区でも宮古支店の職員有志15人が参加し、午前9時過ぎからパイナガマビーチのごみ拾いなどの清掃活動を行った。
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2018─2019年期、多良間島産黒糖3151㌧

2019/08/03 09時05分配信 - 産業・経済 -

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お土産品店などには多良間の黒糖が目立つ場所で販売され好評を得ている=島の駅みやこ

 県産黒糖の生産量が伸びる中、多良間島産黒糖は18―19年期の生産量が3151㌧に達し、県全体の生産量9131㌧の34・5%を占めている。
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ナスミバエ防除講習会、「防虫ネットで侵入防止」

2019/08/03 09時04分配信 - 産業・経済 -

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ナスミバエ防除の説明などに聞き入る参加者ら=県宮古青少年教育センター

 2019年度ナスミバエ防除講習会(主催・県特殊病害虫防除対策宮古支部)が2日、県宮古青少年教育センターで行われた。農業改良普及員やJA営農指導員、農薬販売担当者、宮古島市・多良間村の担当職員らが参加し、ピーマン、シマトウガラシ、トマトなどナス科野菜に被害を及ぼしているナスミバエの防除ついて学んだ。
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大野山林にきたえる集い、シーカヤックに挑戦

2019/08/03 09時03分配信 - 社会・一般 -

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シーカヤックへの挑戦に意欲を見せる参加児童たち=イムギャー海岸

 県立宮古青少年の家(安慶田昌宏所長)の2019年度主催事業・第38回大野山林にきたえる少年の集いは2日目の2日、市城辺のイムギャー海岸で海浜活動を行った。参加児童14人がシーカヤックなどに挑戦し、班対抗の競漕などを楽しんでいた。
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沖縄総合事務局の吉住局長が就任あいさつ

2019/08/03 09時02分配信 - 社会・一般 -

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就任あいさつに訪れた吉住局長(中央)と応対した松川会長(左)、与那覇副社長=2日、宮古新報社那覇支局

【那覇支局】7月9日付で内閣府沖縄総合事務局長に就任した吉住啓作氏(52)が2日、宮古新報社那覇支局を訪れ、松川吉雄会長と与那覇隆副社長が応対した。
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JTA、琉大医学部体験授業参加の生徒に航空券

2019/08/03 09時01分配信 - 教育 -

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航空券提供受け笑顔を見せる饒平名花音さん(左から2人目)と徳嶺夏南子さん(同3人目)、左端は阿嘉JTA宮古営業所長、右端は下地教頭

 琉球大学医学部は、県内高校の1・2年生を対象に5日から「琉大医学部体験授業」を実施するが、同授業に宮古高校(津野良信校長)から参加する2人の女子生徒に対し、JTAが往復航空券を提供することになり、その贈呈式が2日、宮古高校校長室で行われた。
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住民税徴収に連携県職員に市が併任辞令

2019/08/02 09時05分配信 - 政治・行政 -

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4人の県職員への辞令交付がそれぞれに行われた=市役所平良庁舎

 住民税の滞納整理に沖縄県と宮古島市がタイアップ。沖縄県の税務職員に1日、宮古島市職員としての身分を併せ持つ辞令交付が行われた。これは、併任職員が個人住民税の滞納整理業務に従事することにより、宮古島市と沖縄県のそれぞれの組織が持つ徴収技術やノウハウを互いの組織で共有が可能となることで、市と県それぞれの徴税職員の徴収技術向上を図るもの。市と県の徴収連携は5年ぶりのことで、市と県では税の公平性の観点から、その実現に徴収率のさらなるアップを目指す。
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